【映像時代の企業PR戦略❶】動画メディアの可能性（ビジネス動画メディア「PIVOT」の視点）

ソーシャルメディアのトレンドワードに、放送されたテレビ番組のキーワードが頻繁にランクインするなど、相変わらずの影響力を持つテレビ。それに加え、いまやほとんどの人が利用しているといわれる「YouTube」をはじめ、全世代に人気が定着したショート動画プラットフォーム「TikTok」など、ソーシャルメディアの中でも映像が主流になってきました。

その一方で、映像をコミュニケーション活動の中で使いこなせている企業は、まだまだ多くありません。そこで今回は数百人の企業トップへの取材経験を持つ、人気ビジネス動画メディア「PIVOT」チーフ・グローバルエディターの竹下隆一郎さんに、「映像時代の企業PR戦略」についてご紹介いただきました。

なお、本記事は、竹下さんをお招きして開催したセミナー（※）から、一部内容を抜粋してご紹介するものです。
※「WEBメディアの最前線から見えるコミュニケーションの潮流」（2023年10月19日オンライン開催、電通PRコンサルティング主催）

■PIVOT株式会社 チーフ・グローバルエディター　竹下 隆一郎氏　プロフィール

朝日新聞記者、スタンフォード大学客員研究員を経て、2016年5月ハフポスト日本版編集長に就任。2017年7月末にハフポストを退任し、PIVOT創業メンバーに。2021年3月のビジネス映像メディア「PIVOT」をローンチした。同氏が手がけるビジネス映像メディア「PIVOT」は2022年3月のサービス開始以来、わずか1年でYouTubeチャンネル登録者数33.2万人突破、 広告売上は2億円突破（2023年4月時点）。U-45のビジネスパーソン支持率約77％を記録する、いま一番勢いのあるビジネス映像メディアのひとつである。
 Website：https://pivot.inc/

「映像」で伝える時代に

今や「映像時代」に入ってきているということは、誰もが感じていることかと思います。その中心にあるのが「YouTube」「TikTok」といった動画SNSです。特に「YouTube」はある調査会社のデータによると利用率は約9割に達し、特に20〜30代では毎日視聴する方が6割を超えるという結果も出ています。若年層向けのプロモーションにおいて、もはや欠かせないツールになっているのです。

そして興味深いのが、「YouTube」がどんどん「まじめなコンテンツ」を大事にするようになってきていること。かつては、いい意味でも素人の方の「面白動画」などが大半を占めていましたが、タレントや文化人が「YouTube」でも発信するようになり、それに合わせて放送作家やカメラマン、音声といった職種の方もテレビから移動してきています。

これまでテレビの優位性としていわれていたのは、
①映像のプロフェッショナル人材が豊富にいたこと
そして
②電波を持っていたこと
の2点ですが、WEBという環境に人材が加わったことで、「YouTube」のクオリティーがどんどん上がってきているのです。

そうなると、企業が「YouTube」番組の取材を受ける機会も出てくるでしょうし、新聞記者の取材を受けるのと同時にビデオカメラが回るケースも出てきます。自社で「YouTube」チャンネルを開こうと考える企業も出てくるでしょう。このように、「映像を通して伝える」という機会はますます加速すると考えています。

「PIVOT」は最新ビジネスリーダーから学び、行動を促す

そのような中で、ビジネス動画メディア「PIVOT」は誕生しました。今では何百人もの企業経営者を中心とした、ビジネスリーダーを取材し、「YouTube」を通じて番組を公開しています。ただし、テレビとは目的や作り方が異なります。その違いは、大きく三つあります。

一つ目は、活字コンテンツ・音声コンテンツという枠を超えて「リッチで良質な映像コンテンツ」を制作していること。映像という分かりやすさとともに、サムネイル・字幕などで情報の質量を高め、よりインパクトがあり、伝わりやすい内容を心がけています。

二つ目は、「現役・最前線のビジネスリーダーに登場していただく」ことです。テレビに登場するようなコメンテーターの方はもちろん素晴らしいのですが、「PIVOT」では現場の第一線で活躍されている方たちにお話を伺う形を徹底しています。

そして最後は「学び・リスキリングで能動的な行動を促す」ことを目的にしている点です。私たちは、ニュースや報道は扱いません。出演者の経験や知識によるメッセージを通じて、視聴者にとって勉強になった、ポジティブな気持ちになったという反応が得られることを目指しているのです。
おかげさまで「YouTube/TikTok世代」と呼ばれる若者層の評価を頂き、登録者数も100万人を突破して「YouTube」から金の盾（ゴールド クリエイター アワード）を頂きました。

トップの映像コミュニケーションが不可欠な時代に

このような環境の中、次世代を担う若者層をはじめ多くの方とコミュニケーションを取っていくためには、映像を通じて直接メッセージを届けることが必須になってきています。一方で特に若者層に対しては、記者会見のような「受け身」のコメントだけではなかなか伝わらないこと、新しいスタイルの話し方が必要であるということも理解しておかなければいけません。そこで、幾つかのポイントをお伝えしたいと思います。

まずは「言葉の強さ」です。先ほど若者層に刺さっている要因として、「学びにつながるかどうか？」という点を挙げさせていただきましたが、それを伝えるためには、経験や知識に基づきながら、自分の言葉で語れるか、独特なワーディングができるかどうかが重要になってきます。これがサムネイルや字幕になったときに大きなインパクトを与えることになるのです。

そして、自社の話にとどまらず、俯瞰（ふかん）して語れるようになることも重要です。例えば現代は経済と政治が密接に結び付いているため、企業経営者であっても政治について聞かれるケースが多くなっています。今で言うと「イスラエル・ガザ情勢についてどう思いますか？」「ライドシェアについてどう考えますか？」など。ライドシェアについては多くの若者は「なんで日本にUberが入ってこないんだろう」と疑問に思っています。そういった中で経営者が適切な発信ができると、この企業はしっかり考えている、イノベーションに対して真剣であるといった印象を与えることができます。

このように、映像を通した直接的なコミュニケーションを通して、企業のブランドを向上させ、採用やインナーコミュニケーションにも良い影響を与えることができます。現代の会社経営において、人的資本は最も重要なものとして位置付けられています。一方で若者を中心に「辞めること」に対しての抵抗感が薄れてきているのも事実。しっかりとつなぎ留めるためには給料や福利厚生も必要ですが、現代において何より重要なのが「トップの理念」だと考えています。トップが何を考えているかをきちんと発信することによって、社内の士気を高めることができるのです。

また、対外的なコミュニケーションにも効果があります。会社のことを知ってもらうために会社案内を渡すケースもあると思いますが、例えば「PIVOT」に出演いただければ、その動画リンクを得意先の企業や採用目的の学生にメールで送ることもできます。一つの分かりやすい営業ツールあるいは採用ツールとして使うことができるわけです。

また、情報発信はすればするほど情報が集まってくるという特徴があります。例えば先にお話ししたライドシェアについての意見を発信していくと、「こんなこともありますよ」「これはどう思いますか？」という形で、SNSなどを通じてどんどん反応があるわけです。トップの発信力がある企業ほど情報収集力が高く、それを通じて企業成長率が上がるという好循環につながってくるのです。

このように、経営力、営業力ももちろんですが、企業トップのコミュニケーション力は同じくらい重要になってきているということを真剣に考える時代が来ています。情報があふれる現代、PRの役割はますます増していますが、その要素は企業トップの映像を使ったコミュニケーションに全て集約されていると言っても過言ではありません。一方でこの映像時代に「向いている」「向いていない」経営者ははっきりと二極化しており、国内において「向いている」経営者はまだまだ少ないと感じています。

私たちが何百人ものリーダーたちを取材してきた経験、そして番組として公開して得られたデータを活用することで、多くの企業の皆様のお役に立てるのではないか、と考えています。

※引用されたデータや状況、人物の所属・役職等は本記事執筆当時のものです。

電通PRC-PRX事務局からのご案内

電通PRコンサルティングとビジネス動画メディア「PIVOT」では、共同でビジネスリーダーのプレゼンテーショントレーニングやメディアトレーニングなどを実施し、かつ取材・情報発信の実践までセットにした、サポートプログラム「ビジネス映像メディア『PIVOT』コラボレーション・プログラム」をご用意しています。

下記リンクの「トップ　コミュニケーション・プログラム」資料内に当プログラムもご紹介していますので、ぜひご覧ください。

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