重要性高まる「非財務情報」　個人投資家の“注目指標”と企業の発信事例

2024年1月からスタートした新NISA制度により、個人投資家のさらなる増加が予想されています。 また、2023年度から上場企業に開示が義務付けられた「非財務情報」は、過去の業績を示す「財務情報」とは別に、企業の未来を知る手がかりとして個人投資家からの注目を集めています。 非財務情報への関心が高まる中で、企業は個人投資家向けにどのような広報・PR活動を行うべきなのでしょうか。 企業広報戦略研究所（以下C.S.I.）の調査で明らかになった、個人投資家が注目する非財務情報の指標や、その発信に力を入れる企業の具体例から、個人投資家に向けた広報・PR活動のヒントを紹介します。

「Impress Watch」編集長に聞く“注目トピック”　重視する「自分事化できる」記事とは？

「ビジネスと人権」から考える　企業のあるべき情報発信

人権やコンプライアンス意識の高まりが加速度を増している今、問題が起きれば、当事者だけでなく、取引企業にまでその責任を拡大して問われる時勢となっています。従来の価値観にとらわれ、旧習を踏襲するのは言語道断。あいまいな態度で後手を踏んでいるだけでも、「道徳・危機意識の欠如」といった誹（そし）りを受けかねません。こうした状況下で企業は、人権という漠然としたテーマにどのように向き合うべきか。人権とビジネスの相関関係に詳しい蔵元左近弁護士に話を聞きました。

「NewsPicks」編集長・佐藤留美氏に聞く、注目トピックと展望　 目指す記事は「賛否両論」

編集長インタビューの#02は、「NewsPicks」編集長の佐藤 留美氏。多くのビジネスパーソン、学生に支持される記事づくりのポイントとは？

「OTEMOTO」編集長インタビュー　“情報が残る時代”の価値観発信「怖くもあるが大事」

電通PRコンサルティングが、「OTEMOTO」創刊編集長の小林 明子氏にインタビュー。 メディアとしての関心事や興味、課題感、問題意識、また新たに取り組まれていることなどを質問。 本記事で、広報担当者のメディアリテラシー力を高めることを目指しています。

「メディアトレンドレポート2024」発表　電通PRコンサルティングが分析する“8つの変化”とは？

情報があふれ、波及も速いソーシャルメディア時代、世の中（ステークホルダー）の反応を先読みすることは一層困難に。そこでヒントとなるのが、メディアが持つ「将来を予測する力」。今回、電通PRコンサルティングでは、経済ビジネス、ファッション・ライフスタイル系メディアの編集長・副編集長に、「2024年度がどのような年になるか」について、インタビューを実施。そこから見えてきたトレンドを独自分析し、PR視点でまとめました。

【コレクティブインパクト最前線】社会的存在意義を果たし、企業のDNAを実感する！　セイノーHD(株)執行役員　河合秀治さん

パーパス経営は、企業の存在意義を可視化し、社会課題解決を通じて経済合理性を獲得する経営戦略です。今回その一例として、セイノーHDの取組の一部をご紹介。コレクティブインパクトの先進的な担い手として注目される、同社執行役員河合さんにお話を伺いました。

【企業広報戦略研究所レポート2023】企業の魅力に強く相関する、社会課題への対応（第8回魅力度ブランディング調査）

企業広報戦略研究所「企業魅力度ブランディング調査」は、今年で第8回。2023年最新データから見えてきた事は、企業の社会課題対応とその広報力が、企業の魅力に強く影響を与えている事実です。企業広報に影響を与えるメディアの変化とともに、データドリブンな企業広報活動にお役立て下さい。

【広報Basic Skills】注目の社外取締役、そのPR活用法と起用事例

東京証券取引所「コーポレートガバナンス・コード」改訂に伴い、監督力強化と企業価値向上の観点から「社外取締役」に注目が高まっています。そこで今回は「社外取締役」について、具体的な役割や事例、企業PRとの親和性等について考察します。

【映像時代の企業PR戦略❷】いま求められるトップのコミュニケーション力

今、企業広報において映像メディアの活用が注目されています。ビジネス動画メディア「PIVOT」竹下 隆一郎さんが、企業PRに映像メディアを使いこなすコツ、期待される現代の企業トップ像、それを目指すトレーニング手法等について紹介します。