企業に求められる9つの広報力とは？「企業広報力調査」で広報課題を浮き彫りに

メディア、株主・投資家、顧客、従業員、学生など様々なステークホルダーを対象にする企業の広報活動。その内容は非常に多岐にわたり、多様なスキルが求められます。 そうした広報活動の中で、自社は何を強みとし、どんな課題を抱えているのか、きちんと把握できているでしょうか。広報力を向上させていくためには、まず、自社の広報力を把握することが肝心です。 今回はクライアント企業様の広報活動の強みや課題を明らかにし、企業広報力の向上を後押しする「企業広報力調査」についてご紹介します。

調査PRとは？リリースの書き方と成功事例を詳しく解説

調査PRとは、自社で行った調査結果を「ニュース性のあるコンテンツ」として発信する広報・PR手法です。単なるデータの羅列ではなく、調査リリースに「ストーリー」を持たせることで、メディアに取り上げられやすくなり、企業イメージの向上や信頼感UPにもつながります。さらに、新商品・サービスの開発や市場開拓にも役立てることができます。本記事では、調査リリースの書き方や、企業の調査PRの成功事例を紹介します。 今すぐ調査PRを始めて、自社の強みを世の中に発信しましょう！

【企業のパーパス浸透を支援】アイマスクをして参加するワークショップ『ビジョン・クエスト』ができること

「パーパスを策定したものの、社員一人一人が自分ゴトにできていない」 そういったパーパス浸透に関するご相談に応える電通PRコンサルティングのソリューションの一つが、ワークショップ『ビジョン･クエスト』です。社員に、自分や会社がこれまで何を大事にしてきて、この先どうありたいのかの言語化を促す『ビジョン･クエスト』は、見える世界と見えない世界をつなぐブラインド・コミュニケーターの石井健介さんたちとともに開発したプログラム。視覚を使わないというルールを設けることで、本来誰しもが持つ潜在的なクリエイティビティを最大限に引き出し、モヤモヤした気持ちや熱い思いを冷静な言葉へと自ら変換していく特徴を持っています。 今回は、『ビジョン･クエスト』の開発をゼロからご一緒いただいた、石井健介さんと、当社のPRコンサルタントの石井裕太が、プログラムの誕生に至る経緯や、プログラムの土台となる「ブラインド・コミュニケーション」の持つ力、そして「ブラインド・コミュニケーション」の展開可能性を幅広く語ります。

「レピュテーションマネジメント」とは？広報・PRで実践すべき“7つの視点”

近年、広報・PRにおいて重要視されるのが「レピュテーションマネジメント」です。 社会の潮流が変化する中、その重要性は年々、高まっており、レピュテーションマネジメントがPRの根幹を成しているといっても過言ではありません。 そもそもレピュテーションマネジメントとは何なのか。そして、今後、企業や団体が実践するに当たって求められる「7つの視点」について、電通PRコンサルティングが2024年4月に出版した書籍『PR4.0への提言』（宣伝会議）を基に解説します。

「DIME」編集室長に聞く取材方針　“読まれる”リリースとプロモート時のポイントは？

電通PRコンサルティングでは、各著名メディアの編集長やプロデューサーにメディアとしての関心事や興味、課題感、問題意識、また新たに取り組まれていることなどをお伺いし、広報担当者のメディアリテラシー力を高めることを目指しています。   今回は、モノ・トレンド系メディア「DIME」の安田編集室長にインタビューしました。

プレスリリースの書き方とは？メディア掲載や記事化を狙うコツと具体例

広報・PR活動の基本となる、メディアや世の中に向けたプレスリリースの発信。企業側がメディアへの掲載を狙う一方、メディアの元には日々、大量のプレスリリースが届き、情報が埋もれてしまうことも…。メディアへの掲載率をアップさせるために、効果的なプレスリリースの書き方はあるのでしょうか？創立から60年以上にわたり、企業のメディアリレーションズ活動をサポートしてきた電通PRコンサルティングが、「メディアが取り上げたくなる」プレスリリースの書き方について解説します。

メディアリレーションズとは？広報活動における「メディアとの関係の作り方」

メディアリレーションズとは、企業や団体がメディアと良好な関係を築き、その関係性を通じて情報を発信し、パブリシティを獲得することです。   この記事では、メディアリレーションズの基本的な概念から、具体的な関係構築の方法を詳しく解説します。   PR活動の核となるメディアリレーションズの重要性を理解し、効果的な広報活動を展開するためのヒントを得ましょう。

重要性高まる「非財務情報」　個人投資家の“注目指標”と企業の発信事例

2024年1月からスタートした新NISA制度により、個人投資家のさらなる増加が予想されています。 また、2023年度から上場企業に開示が義務付けられた「非財務情報」は、過去の業績を示す「財務情報」とは別に、企業の未来を知る手がかりとして個人投資家からの注目を集めています。 非財務情報への関心が高まる中で、企業は個人投資家向けにどのような広報・PR活動を行うべきなのでしょうか。 企業広報戦略研究所（以下C.S.I.）の調査で明らかになった、個人投資家が注目する非財務情報の指標や、その発信に力を入れる企業の具体例から、個人投資家に向けた広報・PR活動のヒントを紹介します。

「Impress Watch」編集長に聞く“注目トピック”　重視する「自分事化できる」記事とは？

「ビジネスと人権」から考える　企業のあるべき情報発信

人権やコンプライアンス意識の高まりが加速度を増している今、問題が起きれば、当事者だけでなく、取引企業にまでその責任を拡大して問われる時勢となっています。従来の価値観にとらわれ、旧習を踏襲するのは言語道断。あいまいな態度で後手を踏んでいるだけでも、「道徳・危機意識の欠如」といった誹（そし）りを受けかねません。こうした状況下で企業は、人権という漠然としたテーマにどのように向き合うべきか。人権とビジネスの相関関係に詳しい蔵元左近弁護士に話を聞きました。